エネルギーの構造改革？

　「暴走する『地球温暖化』論」（池田清彦ら著、文藝春秋　2007年）という本を読んだ。
５ページに渡辺正氏作成による下記のグラフが載っていた。

　１９９０年の値を１として、日本のCO2排出量(●）と実質GDP(○)の変化を表している。

　これを見ると、１９７３年の第1次オイルショックを契機に省エネを進め、CO2排出量はほぼ一定ながら経済成長を遂げてきたことが分かる。しかし、１９８６年あたりから、CO2排出量と実質GDPとはほぼ同じ動向になっている。「日本は省エネが進んでいる」とよく自慢するが、1986年以降は大した効果は出ていないのではなかろうか。

　政府は６月に予定している｢福田ビジョン｣で、２０５０年までに日本のCO2排出量を60～80％削減すると打ち出すという。

　「２０５０年までに世界全体の排出量を現状より半減」という長期目標と、途上国の一人当たりの排出量が先進国のそれよりはるかに少ないことを考えれば、日本が６０～８０％削減するのは当たり前と言うか、そんなもので済むの？という感じだ。

　上のグラフを見ると、これまでのように排出減を企業の自主努力に任せているだけでは、大幅削減は不可能だ。家庭でチマチマと省エネに励むくらいでは大した効果はない。６０～８０％の削減を実現するには、化石燃料に依存するエネルギー構造を変革しなければならない。ドイツのように自然エネルギーを普及させる政策をとり、｢耐用年数５０億年の天然物エネルギー｣を活用すべきだろう。

　｢低炭素社会の実現」とは、化石燃料という｢埋蔵金｣依存から脱皮し、再生可能なエネルギーを活用することではなかろうか。

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