日本は低炭素化の超後進国

　５月19日の朝日新聞朝刊３面に｢温暖化対策　日本は６２位｣という記事が載っていた。
世界銀行が主なＣＯ２排出国７０ヵ国を対象に９４～０４年の削減対策の進展を評価したところ、日本は６２位だった、という。洞爺湖サミットで温暖化対策の主導権を握りたい福田首相には頭の痛い話だろう。

　日本の省エネは進んでいるはずなのに、６２位とは一体どういうことだろう？

　この記事の元になった世界銀行の報告書「 Growth and CO2 Emissions（成長とＣＯ２排出）」を読んでみた。６２位というのは、オフセット係数という指標で評価した各国の温暖化対策ランキングで、下記のようになっている。

                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                         

順位	国　　名	オフセット 係数
１	ウクライナ	２６７．４
２	ルーマニア	１８３．６
３	デンマーク	１６９．１
４	ブルガリア	１４０．３
５	ベラルーシ	１３６．４
６	アゼルバイジャン	１３５．５
７	チェコ	１２４．４
８	ポーランド	１２３．７
９	アルジェリア	１２２．６
１０	スロバキア	１１３．５
１１	ハンガリー	１０９．５
１２	ドイツ	１０３．９
１３	ナイジェリア	１０２．７
１４	ロシア	１０１．０
１５	スウェーデン	１００．４
１６	英国	９２．４
１７	コロンビア	８３．６
１８	フィンランド	８０．７
１９	モロッコ	７７．３
２０	カザフスタン	７５．０
２１	米国	６２．１
２２	スイス	５６．７
２３	クロアチア	５１．５
２４	ペルー	５０．６
２５	アイルランド	５０．２
２６	カナダ	４５．８
２７	フランス	４５．５
２８	メキシコ	４５．１
２９	チュニジア	４３．８
３０	ウズベキスタン	４２．８
３１	中国	４０．５
３２	ニュージーランド	３７．９
３３	パキスタン	３７．１
３４	ギリシャ	３６．５
３５	アラブ首長国連邦	３５．７
３６	ベルギー	３２．０
３７	トリニダード・トバゴ	３０．４
３８	インド	３０．０
３９	韓国	２９．９
４０	南アフリカ	２６．８
４１	オランダ	２１．７
４２	バーレーン	２１．５
４３	シリア	１９．０
４４	フィリピン	１４．２
４５	エクアドル	１２．４
４６	オーストラリア	１０．３
４７	シンガポール	８．８
４８	オーストリア	６．０
４９	エジプト	５．７
５０	ブラジル	４．０
５１	イスラエル	３．５
５２	ベトナム	－３．３
５３	トルコ	－４．９
５４	イラン	－６．３
５５	マレーシア	－１０．５
５６	チリ	－１６．２
５７	ポルトガル	－１８．６
５８	ノルウェー	－１９．５
５９	イタリア	－２４．４
６０	スペイン	－２５．４
６１	オマーン	－２６．９
６２	日本	－３１．９
６３	バングラデシュ	－３３．２
６４	インドネシア	－３３．９
６５	アンゴラ	－３８．６
６６	ドミニカ	－４５．６
６７	タイ	－７４．６
６８	ベネズエラ	－８３．８
６９	アルゼンチン	－８９．８
７０	サウジアラビア	－１０２．８

　この評価は、あくまでも１９９４年から２００４年までの１０年間に各国のＣＯ２排出がどう変わったかを見ている。１９９３年までは温暖化対策を進めていても、９４年以降停滞していれば、評価は低くなる。ここにあげられている７０ヵ国のＣＯ２排出量は世界全体の排出量の９５％に達している。

　温暖化対策を評価する時に、ＣＯ２排出量の増減だけでは評価できない。不景気や人口流出によってもＣＯ２排出量は減少するからだ。

　この報告書では、各国のＣＯ２排出量の変化を、

　　Ｃ：一定量の化石燃料を燃やして出るＣＯ２量の増加
　　Ｓ：エネルギー使用に占める化石燃料使用割合の増加
　　 Ｉ：ＧＤＰ当たりのエネルギー使用量の増加
　　Ｇ：一人当たりＧＤＰの増加
　　Ｐ：人口の増加

の五つの要因に分けて分析している。

　上の表の「オフセット係数」は、－｛Ｃ＋Ｓ＋Ｉ／Ｇ＋Ｐ｝　を％で示している。

　

　人口が増え、経済が成長しても、ＣＯ２排出の少ない化石燃料を増やし、化石燃料の比率を下げ、少ないエネルギーで経済成長していけば、オフセット係数は大きくなる。この１０年間に低炭素社会化の政策がとられているかどうかの指標なのだ。

　オフセット係数が１００ということは、一人当たりＧＤＰと人口の増加をちょうど帳消しにする対策が取られたということだ。マイナスになるのは、低炭素化に逆行しているということになる。

　日本のオフセット係数がマイナスで、６２位にランクされたのは、化石燃料の中でもＣＯ２排出の多い石炭の使用量を増やし、再生可能エネルギーの導入を怠り、少ないエネルギーで経済成長する仕組みができていないからである。低炭素社会への動きに逆行しているのが、日本なのだ。

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　（アース）

温暖化とバター不足

日常の食生活にも温暖化の脅威が出てきている。。
温暖化によってバターなど乳製品が不足してきたのである。

　写真を撮る時「はい、チーズ！」。作り笑いでカシャッと撮る。チーズ笑いはカッコがつくが、「はい、バター！」はさまにならない。ためしに「はい、バター！」で撮ってみた。「あっ！」と驚いた顔になる。
ところが先日妻がスーパーへ行ってバターがないので「あっ！」と驚いたそうである。
人間もクルマと同様、油で動いている。なかには暇で油を売っている人もいるが。
　人間油が切れるとエネルギーが無くなり、細胞もホルモンも構成できなくなる。体温は低下、髪や顔の艶が無くなり、身体全体を守るクッションが無くなる。

　牛乳は生産過剰だったはず。大手メーカーの事故などもあり、消費量が激減した。生産者は泣く泣くもったいないと思いながらも搾り取った牛乳を捨てていた時期があった。
　それが何故バターも作り出せないほど不足になってしまったのか。

　国際的には需要が３パーセントずつ毎年ふえているのである。だからと言って過剰生産分を輸出するほど安くない（大手が生産者から安く買い叩く口実になっている）。

　結局政府は減産政策をせざるを得なくなった。
過剰分は大規模なチーズ工場を作り、つじつまをを合わせた。この時、儲けが少ないという理由で、平等にバター工場を作らず、バターは備蓄のみとなった。これが第一の失策である。
　徐々にバターの生産が追い詰められていくのである。さらに２００７年、猛暑が続き、暑さに弱い牛乳生産はジリ貧。儲けの大きい飲用乳、発酵乳に優先された。バターにますます原料乳は回らなくなって行った。
いままでバター不足の調整はオーストラリアから輸入していた。それも関税が高い上に二次関税などの制限もあり、正式な名称は明記せずバターモドキとして日本に安く入っていたのである。

　ところがオーストラリアの大干ばつで穀類や牧草が枯れはて、牛の餌が無くなり、大量の乳製品の生産が大被害をこうむった。国際的には ＥＵでは輸出補助金を撤廃したため、輸出量が激減した。
   アジアではインド、中国が豊かになり、膨大に消費するようになり、需要が大幅に拡大。そして乳製品などバターは急騰し、オーストラリアからの輸入は激減した。

　オーストラリア全土で過去1000年で最悪の大干ばつである。
　原因は温暖化による気候変動で海水温が変化したためだ。
これはインド洋の「ダイポールモード現象」によるもの。
ふだんはインド洋で熱帯の上昇気流が雲を作りオーストラリアへ。
ところがインド洋の西と東で海水温が逆転、オーストラリアへ乾燥した下降気流（高気圧）が流れ込み、大干ばつを起こしたようだ。東西が逆転したので、ラニーニャ現象に似たようなもの。
　生産過剰で在庫していた国産バターを全て放出しても足りずに、バターが消えてしまったのだ。そこで農林水産省所管の独立行政法人・農畜産業振興機構は１１日、ウルグアイ・ラウンド交渉で政府が約束したバターの輸入を、通常の年度より前倒しして実施すると発表した。

参考

輸入手続
１．関税分類関係
　関税の国内分類において、バターはミルクから得た天然のバター、ホエイバターおよび還元バターであり、 乳脂肪の含有量が全重量の80%以上95%以下であって、無脂肪分が全重量の2%以下であり、かつ、水分が全重量の16%以下のものを言い、040510 号に分類されます。また、やぎまたは羊のミルクから得られたバターもこの分類に含まれます。
　なお、バターと他の動物性油脂または植物性油脂との混合物および調製品は1517.90号に分類されます。

２．加工原料乳生産者補給金等暫定措置法関係
　同法に基づき、輸入者は農畜産業振興機構と「一般輸入に係る指定乳製品等の買入・売戻」の契 約をする必要があります。輸入申告の前日までに、機構あてに「売渡・買戻申込書」を提出し、「買入・売戻承諾書」の交付を受けます。詳細については、農畜 産業振興機構に問い合わせて下さい。

３．関税割当関係
　関税割当制度とは、一定の枠内での輸入分については無税または低率な関税率（一次税率）を適用し、一定枠を超える輸入分 については、高率な関税率（二次税率）を適用する制度です。一次税率の適用を受けようとする場合は、農林水産省に割当申請する必要があります。バターの場 合、特定の用途に使われるものに限定されており、一般用のバターはこの制度の適用外です。

４．食品衛生法関係
　販売を目的として本品を輸入する場合は、厚生労働省検疫所輸入食品監視担当へ「食品等輸入届出書」に必要な書類を添付 して届け出る必要があります。検疫所における審査・検査の後、食品衛生法上問題がなければ、届出書に「届出済」印が押捺され、返却されます。詳細について は、検疫所に問い合わせて下さい。また、バターについては、食品衛生法に基づく省令により規格、表示基準などが定められており、それに適合することが重要 です。
　なお、残留農薬、飼料添加物、および動物用医薬品の規制に関して、平成18年5月にポジティブリスト制（食品衛生法第11条第3項）が施行されたため、注意を要します。

５．農林物資の規格化及び品質表示の適正化に関する法律（JAS法）関係
　同法に基づき、販売時には品質表示基準に従って、一括表示を行う 必要があります。この中で、輸入品には原産地（国）表示が義務付けられています。また、有機食品の検査認証制度により、有機JAS規格に適合しなければ 「有機」、「オーガニック」などの表示は禁止されています。

６．輸入通関関係
　「輸入（納税）申告書」、上記で取得した「届出確認済食品等輸入届出書」、「買入・売戻承諾書」にインボイス、B/L、 保険明細書等の関係書類を添付して税関へ提出します。税関においては、審査・検査および納税の後、輸入許可書が交付されます。また、関税割当による一次税 率の適用を受ける場合は、「関税割当証明書」を提示します。

７．その他の留意事項
　不当景品類及び不当表示防止法(景品表示法)により、過大な景品付販売や消費者に誤認されるおそれのある誇大・虚偽表示等を禁止しています。
　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　ｂｙエコエンジェル

本末転倒の温暖化対策予算

　福田首相は７月の洞爺湖サミットで温暖化対策について何とか各国の合意を取りつけ、人気を回復しようと必死になっているようだ。

　各国の利害調整に乗り出すのはいいけど、日本の温暖化対策予算は一体どうなっているのだろうか。

　環境省は２月６日、「平成20年度京都議定書目標達成計画関係予算案について（お知らせ）｣を発表した。

　その｢お知らせ｣では、「京都議定書の目標を達成するための予算」が以下の４種類に分けて集計されている。

                                   

関係予算の種別	2008年度予算	2007年度予算
Ａ．京都議定書６％削減約束に直接の効果があるもの	5,194億円	5,093億円
Ｂ．温室効果ガスの削減に中長期的に効果があるもの	3,095億円	2,764億円
Ｃ．その他結果として温室効果ガスの削減に資するもの	3,430億円	3,777億円
Ｄ．基盤的施策など	447億円	410億円
合計	12,166億円	12,044

　Ａの｢直接の効果があるもの｣の使い道は、下のグラフのようになっているという。

　エネルギー供給部門の対策が39％でトップ。森林吸収源対策の36％がこれに続いている。この両者で全体の４分の３を占めている。

　エネルギー供給部門の対策とは、つまりはＣＯ２発生源の対策ということだろうが、その約６割は原子力、すなわち原発推進費。新エネルギー等の予算は残りの約４割にすぎない。

　

温暖化対策と称して、実際は原発推進に税金を投入し、放射性廃棄物を大量生産しているわけだ。「環境に優しい」顔をして環境を破壊する。本末転倒だ。こういう「温暖化至上主義」はやめてもらいたい。

エネルギーの構造改革？

　「暴走する『地球温暖化』論」（池田清彦ら著、文藝春秋　2007年）という本を読んだ。
５ページに渡辺正氏作成による下記のグラフが載っていた。

　１９９０年の値を１として、日本のCO2排出量(●）と実質GDP(○)の変化を表している。

　これを見ると、１９７３年の第1次オイルショックを契機に省エネを進め、CO2排出量はほぼ一定ながら経済成長を遂げてきたことが分かる。しかし、１９８６年あたりから、CO2排出量と実質GDPとはほぼ同じ動向になっている。「日本は省エネが進んでいる」とよく自慢するが、1986年以降は大した効果は出ていないのではなかろうか。

　政府は６月に予定している｢福田ビジョン｣で、２０５０年までに日本のCO2排出量を60～80％削減すると打ち出すという。

　「２０５０年までに世界全体の排出量を現状より半減」という長期目標と、途上国の一人当たりの排出量が先進国のそれよりはるかに少ないことを考えれば、日本が６０～８０％削減するのは当たり前と言うか、そんなもので済むの？という感じだ。

　上のグラフを見ると、これまでのように排出減を企業の自主努力に任せているだけでは、大幅削減は不可能だ。家庭でチマチマと省エネに励むくらいでは大した効果はない。６０～８０％の削減を実現するには、化石燃料に依存するエネルギー構造を変革しなければならない。ドイツのように自然エネルギーを普及させる政策をとり、｢耐用年数５０億年の天然物エネルギー｣を活用すべきだろう。

　｢低炭素社会の実現」とは、化石燃料という｢埋蔵金｣依存から脱皮し、再生可能なエネルギーを活用することではなかろうか。

                                                                                                    (アース)

｢くしゃみ｣３回は温暖化と花粉症の悪い噂

   

　最近｢くしゃみ｣がマシンガンの如く連続してでる。誰かが噂しているには随分大人数で大変な噂をしている事になる。
　近頃は随分と大人しくしているつもりでいる。昔から｢くしゃみ｣は一回は良い噂、2回は悪い噂、3回は超悪い噂か誰かに好かれているとあるが、もっとも爺が惚れた腫れたの歳ではない。

　四回以上は病気の領域、カゼということになる。｢くしゃみ｣が二ケタ続くとカゼを通り超して台風いや！インフルエンザかも、でも熱は無い。大体ご丁寧にもワクチンを二度接種している。
その内鼻水がだらだら｢くしゃみ｣とデュエット。ティッシュペーパーが離せなくなった。どうも花粉症らしい。
　何とか｢くしゃみ｣が止まらないものかと！　そもそも｢くしゃみ｣は鼻から魂が抜け出すこと、つまり早死にしてしまうという迷信がある。そうなると私など魂の抜け殻、一人分では足りず何人分かの魂を借金しなければならない。
　
｢くしゃみ｣で早死にしてはたまらない。｢くしゃみ｣という言語は元々「糞食め（くそはめ）」（糞食らえ）が圧縮され死を逃れるための呪文、「嚔（くさめ）」が変化して｢くしゃみ｣になったのだ。
　ところが近年｢くしゃみ｣は本当に死に繋がることがある。花粉症といえば｢くしゃみ｣から始まる。たかがと思っていると、喘息になり、ジョギングなどで急速に花粉を吸うとアナフィラキシーショック死することがある。
　花粉症は温暖化とともに毎年ふえ続けている。

参考
　温暖化の影響で高潮や花粉症が増加・環境省が議論

　環境省の地球温暖化影響・適応研究委員会（座長・三村信男茨城大教授）は3日、会合を開き、高潮被害の拡大や花粉症の増加など、国内で予測される地球温暖化の影響を検証した。6月に対応策を盛り込んだ報告書をまとめる。

　会合では温暖化に伴う海面上昇や台風の進路変化などにより、日本の沿岸で大規模な高潮が起きやすくなる問題などを取り上げた。1メートルの海面上昇が起 きた場合、砂浜の9割が消失するとの分析も報告された。夏場の気温上昇によるスギ花粉の飛散量増加など、健康への影響も議論した。

　今後、食料、水環境・水資源、防災、健康など分野ごとに実情や予測内容を分析。温暖化の打撃をくい止め、新たな環境に適応するための具体策などを詰める。

対策は以下のようなHPを御参考

                                        

	まずは自分から～個人でできる地球温暖化対策
	花粉症 らくらく生活大作戦ホームへ

                                        

地球温暖化と花粉症              地球温暖化が進むと花粉症の被害が大きくなると言われています。        米農業省が「花粉症の悪化は地球温暖化が原因」という研究結果を発表した（植物学者、ルイス・ジスカ氏、2000年）         地 球温暖化が進むと草木の花粉が増え、都市部では光化学スモッグなどの大気汚染もひどくなるため、花粉症やぜんそくなどのアレルギー患者が増える 「都市部ではヒートアイランド現象も加わり温度上昇が激しい。自動車による大気汚染も影響し、ぜんそくなど呼吸器病の患者が増加することが予想される」と 指摘、早急な温暖化対策を求めている。米国での実験で、大気中の二酸化炭素濃度が２倍になるとブタクサの花粉が４０－６０％増えることが判明。（ポール・ エプシュタイン博士のグループ　2005年　共同通信）       などの研究発表、報告があります。       米農務省の発表はアメリカに多いブタクサの花粉での研究で二酸化炭素の量が2倍になると花粉量は4倍になることが分かったというもの。              実験の環境や日数によって結果に違いはあるものの二酸化炭素の濃度が高くなれば花粉量が増えるという実験結果が報告されています。              日本ではスギ花粉が2003年の冷夏の翌年2004年春には花粉飛散量は少なかったですし、2004年夏の猛暑の翌年2005年の春には大量飛散しました。 もちろん地球温暖化と花粉症の関係は1年毎の季節の気温の変化による症状について言っているのではなく、地球の平均気温が上昇することによる影響というこ とになりますが、花粉症の人は気温の変化によりスギ花粉量が増減し、症状の出方が異なるということを身をもって体験しているのではないでしょうか。              このまま温暖化が進み花粉量が増えないような対策をしていくことが重要です。              地球温暖化の影響については、海面の上昇、干ばつによる砂漠化や大雨や洪水などさまざまなことが言われています。              花粉症の人も花粉症ではない人も地球温暖化は同様に考えていかなければならない問題です。              なかなか家庭では毎日、地球温暖化について考えていることは難しいと思いますが”こころがけ”は重要です。       買い物にはマイバッグを持参する、近い所には車を使わず、自転車や徒歩で行くなど工夫してできることから地球に優しい生活を目指しましょう。               個人で参加できます↓               チームマイナス６％　http://www.team-6.jp/         大江戸打ち水大作戦　http://www.uchimizu.jp/              地球温暖化対策しながら節約しながら花粉症対策にもなりますように。
Copyright(C) 2004-2008 ”花粉症らくらく生活大作戦” All rights reserved

                  

　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　　byエコエンジェル