新型インフルエンザと温暖化

　温暖化は産業革命以来２００年以上かけて、自らが環境を破壊しつつ、真綿で首を絞めるようにジリジリ人類を追い詰めてきた。
　今世紀末には地球全体が熱帯化に突き進み、それに伴って都市圏はヒートアイランド現象によりさらに灼熱化するだろう。環境破壊のツケは人類が活動すればするほど自らを破滅に導くだろう。温暖化でアップアップなのに直近で危機が迫っている。新型鳥インフルエンザのパンデミック(感染爆発）である。日本で６０万～２００万人の死者が出る恐ろしいウイルスである。
　人類は鳥を改良し大量生産し貪り食った。人間の動物愛護は勝手なものだ。喰えるものは知らん顔だ。日本だけでも１３億キログラムの鳥を食べているのだ。世界で年間約1５００億羽。世界人口の実に２３倍である。鳥を乱喰いした祟りかも知れないが、鳥ウイルスに食い殺されるのである。
　かくして人類は鳥ウイルスに追いかけられ、自ら招いた温暖化という環境破壊によって灼熱地獄に放り込まれ、復讐の鉄槌が振り下ろされるのかも知れない。

参考資料

　インフルエンザウイルスの本来の宿主はヒトではありません。「インフルエンザ」というと、ヒトの間でのみ流行する呼吸器病と思われがちですが、実は、水かきを持った水鳥がインフルエンザウイルスの本来の宿主なのです。
そして、この水鳥から豚、馬、ヒトに伝染するのです。また、クジラ、オットセイ、アザラシなどの海獣類や各種の海鳥、鶏（ニワトリ）などの鳥類にも伝染します。

■鶏肉生産量、消費量の推移

                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                                   

	国内生産量（千トン）	輸入量（千トン）	1年一人当たり消費量（kg）
昭和40年	238	8	1.9
昭和45年	496	12	3.7
昭和50年	759	28	5.3
昭和55年	1,120	80	7.7
昭和60年	1,354	115	8.4
平成2年	1,380	297	9.4
平成7年	1,252	581	10.1
平成12年	1,196	686	10.2
平成14年	1,229	662	10.4

（『平成14年度　食料需給表』（農林水産省総合食料局、平成16年4月発行）より）

世界の鶏羽数

　多くの途上国で在来種や卵肉兼用種が飼われているため、卵用種だけを数えることは困難です。庭先での放し飼いもいまだに続いている一方で、近代養鶏は世界中に広まっています。
　2001年の調査では、世界の鶏は約1486億羽で、その内訳は、アジア49％、北アメリカ13％、中南アメリカ17％、ヨーロッパ12％、アフリカ 9％、オセアニア1％の順です。国別では中国が377億羽で世界全体の25％を占めており、アメリカの183億羽、ブラジルの100億羽と続きます（出 典：『国際農林水産統計』（農林水産省統計情報部、2002年3月発行））。

卵の消費量と価格

　2001年の世界鶏卵生産量は5244万トンで、国別では中国が最も生産量が多く、以下アメリカ、日本、ロシアの順になっています。2000年の調査で1人が1年間に食べる鶏卵の数は、日本は328個、フランス、アメリカ、ドイツは200個台でした。

　1970年と比べると、当時イスラエルに次ぐ消費量であったアメリカと、イギリスの消費が量低下しているのに対し、日本、フランスの増加傾向がめだちます。

国名	1970年の年間消費量（個）	傾向	2002年の年間消費量（個）
アメリカ	309	↓	254
ドイツ	281	↓	217
日本	278	↑	329
イギリス	275	↓	176
フランス	225	↑	248

出典：「主要国の１人当たり鶏卵消費量」（ＩＥＣ（International Egg Commission：国際鶏卵協議会）発表による

世界の豚肉統計：全世界 生産量と消費量 | 輸出量 | 期末在庫量と在消比率 | 自給率 | 人口 | １人当りの消費量 生産量と消費量 　Data Sources:  USDA: PS&D Online February 2008; USBC: International Data Base, August 2006

ロンドン市は60％削減を目指す

　１月29日のＮＨＫ総合テレビ・クローズアップ現代で「ヨーロッパからの“新しい風“　②　”低炭素都市への挑戦“」が放映された。イギリス政府は二酸化炭素の排出量を2050年までに1990年に比べ60％削減することを目指しているが、首都・ロンドン市は25年早く、2025年までに60％削減することを目指しているという。

　そのための大きな柱の一つが渋滞税だそうだ。

　　　　

写真はLondon　Calling - Monologue de Zuppina から引用させていただきました。　

　

この○にＣのマークが渋滞税マーク（Congestion Mark）。平日の日中にこのマークのある地域に車で乗り入れると８ポンド（約1800円）の渋滞税を払わなければならない。車の出入りは300台以上のカメラで監視されており、渋滞税を払わないと約22,000円の罰金を科せられる。 　
　年間270億円あまりの渋滞税は公共交通機関の利用促進に当てられている。地下鉄では、渋滞税の導入と同時に料金の割引サービスを開始した。路線バスは料金値下げし、朝晩を中心に本数を増やした。

　渋滞税導入後、地下鉄の利用は7％、バスの利用は32％増えた。交通量は20％減り、二酸化炭素は16％削減されたという。

　自動車を減らし、電車やバスを利用すれば、エネルギー効率が改善され、二酸化炭素は減少する。しかし、例えば東京で渋滞税を導入しようとしたら、おそらく大ブーイングを浴びるだろう。

　ロンドン市のもう一つの柱が 分散型エネルギー の導入である。

　

　
　　　図はダイダン株式会社のホームページから引用させていただきました。

　ロンドン市は現在、遠く離れた発電所から電気の供給を受けている。このため、発電の際に出る熱を利用できず、送電ロスもあって、およそ６割のエネルギーが無駄になると言われている。こうした大規模集中発電をやめ、分散型のエネルギーに替えて排熱を有効利用するコージェネにすれば、二酸化炭素を大幅に削減できる。
 
　計画では、ロンドン市内に風力、太陽光、ごみを使ったバイオマス発電所などを建設し、互いに電気を融通しあい、全体の４分の１をまかなうことで二酸化炭素を20％減らすという。これは日本でもどんどんやるべきだ。 　

農薬ギョーザと温暖化

　２月３日のTBSテレビ「サンデーモーニング」で農薬ギョーザに関連してフード・マイレージの国際比較を取り上げていた。確かに、上の図から明らかなように、日本は食料、特に穀物を大量の二酸化炭素を排出して遠くから輸入し、食べている。輸入した食料の重量と輸送距離を掛け合わせたフード・マイレージがアメリカよりもはるかに大きいのだから、びっくりしてしまう。農薬ギョーザの背景には、食料自給率が40％を切った日本の農業政策がある。

  私はささやかな市民農園を借りて野菜を作っているが、自給にはほど遠い。食べ物の35％は「国産原材料を優先して使っている」生活クラブ生協 で買っているけど、その他の約75％はスーパーで買っている。その中には遠い外国から運ばれてきたものがたくさんあるに違いない。温暖化対策のためにも、食料の大部分を国産でまかなえるような農業政策が必要だろう。

　上の図は農林水産省のホームページから引用しました。